理由その1
【独創的】

全てパンネーションズのみのオリジナルの内容です。

通常、欧米から輸入された研修メソッドは、日本人に合わせた内容ではなく、一般的な仕様で作られています。それに対して、パンネーションズメソッドは日本人のコミュニケーションスタイルに合わせて開発された全てオリジナルコンテンツです。日本人にとって最適なコミュニケーション研修をご提供が可能です。
▼ 代表安田正の解説動画 株式会社パンネーションズ・コンサルティング・グループ

理由その2
【実践的】

すぐにビジネス現場で役立つ具体的なスキルが習得できます。

パンネーションズ基礎研究開発グループでは、現場での研修を通じて、教材や考え方をその時代の情勢に合わせて追加変更しています。また、これまでの1700社を超える経験から、クライアント毎の課題にマッチしたカスタマイズを行い、クライアントが気づかない部分をフォローし、お客様のニーズにお答えします。
▼ 代表安田正の解説動画 株式会社パンネーションズ・コンサルティング・グループ

理由その3
【体系的】

全ての研修において基本事項をルール化。無駄なく効率よく学べます。

パンネーションズ研修は「ロジカル」を核に研修体系を組み立てており、この「ロジカル」を身につけることで商談、会議、メール文、そして英語力もその効果を体感できます。それが可能になるのは、各研修が有機的に結びつき、体系立てられているからです。加えて、大変効率よくスキルが習得出来るようになります。
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【パンネーションズの3大研修】

グローバル研修向け

ビジネス英語研修

▼こんなお悩みを解決します▼

・研修を受けても英語の上達が感じられない。
・モチベーションが続かない。
・英語学習から久しく離れていて、自信がない。
・英語テストのスコアが上がっても話せない。

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グローバル企業・階層別研修向け

ロジカル・コミュニケーション®研修

▼こんなお悩みを解決します▼

・何が言いたいのか、わからない。
・伝えたい事がまとまらない。
・コミュニケーションミスが多発。
・話があちこち飛んでしまう。
・コミュニケーション力を上げたいが、何から始めたらいいのかわからない。

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階層別研修向け

ロジカル・ライティング研修

▼こんなお悩みを解決します▼

・何が言いたいのか、わからない。
・伝えたい事がまとまらない。
・失礼な文章を書いてしまう。
・ライティングの基本がわからない。
・文書作成力を上げたいが、何から始めたらいいのかわからない。

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無料体験研修の各種お問い合わせは
03-5908-8090 までお電話下さい。

【研修コンセプト】

1.受講者が抱えている現状の問題点を分析

これまで55万人の受講生の声を元に、英語、コミュニケーション、ライティング それぞれの領域で私たちが共通に抱える問題点を調査、分析しました。

2.その問題点の解決法をメソッド化

問題分析結果からその解決法を発案。「効率よく、効果的にスキル習得」ができるよう体系化し、オリジナルのメソッドを作成しました。


【研修効果事例】

実践的な研修内容とその効果には定評があります。

ロジカル・コミュニケーション®研修の事例


受講前 予備知識やトレーニングも何も無い状態で
自由にスピーチをしていただきました。
ロジカルコミュニケーションの受講前動画
受講後 話のポイントを予告し、
内容が明快に伝わる話し方になりました。
ロジカルコミュニケーションの受講後動画

【研修後の感想】

“「英語に対する考え方」が変わった。この方法なら年齢に関係なく学べることがわかった。”

Person

38歳 女性 ビジネス英語研修 人材派遣会社勤務

“英語表現はこのメソッドのルールにのっとるならばいろいろな表現を構築してよい、という自由さを感じました。”

Person

52歳 男性 ビジネス英語研修 システムエンジニア

“英語は話すとは「考え方を変えるだけ」と気付きました。ぜひ、今回学んだことを仕事に活かしていきたいです。”

Person

42歳 男性 ビジネス英語研修 自動車会社 エンジニア

“これで報・連・相や会議などがスムーズになりそうです。また、頭の整理がつきそうです。”

Person

32歳 女性 ロジカル・コミュニケーション®研修 小売業販売員

“部下指導がうまくいかない理由がこれでわかってきました。いろいろなことを整理することができました。”

Person

45歳 男性 ロジカル・コミュニケーション®研修 製薬会社 開発

“一般論として言われているロジカルに話すことについて私たちが実際に行うことができるように落としこんであるこの研修は参考になりました。”

“文章構成の方法やポイントといった基礎事項を体系的に学ぶことができ、今後の業務に活かしていきたいと思った。”

Person

24歳 女性 ロジカル・ライティング研修 証券会社 営業

“「なるほど」と思える情報がたくさんあり、盲点だった多くのことに気づくことができた。”

Person

35歳 男性 ロジカル・ライティング研修 通信会社 営業

“ビジネス文書に関して曖昧なことや不安な点があったため、今回の講習を受講でき大変勉強になりました。”

Person

23歳 女性 ロジカル・ライティング研修 製鉄会社 総合職


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【パンネーションズのサービス】


語学スキル

語学が苦手な社員も伸びる独自メソッド

グローバル化のための異文化セミナー
英語発想転換法
中国語発想転換法
自己分析 Search Me

就活、職場の人間関係に必ず役立つ自己分析メソッド

Wao! English BEAT

「インド式英語学習法」をストーリーで楽しく学び、リズムにのりながら覚えるWebアプリです。


会社概要

株式会社パンネーションズ・コンサルティング・グループ(P.C.G.)は、企業・法人団体等を中心に人材育成を支援する語学とコミュニケーション教育の専門会社です。近年のグローバル化の進展とともに、激変する社会環境に対応できる人材の育成を目指し、従来の研修とは一線を画した独自のメソッドによる各種研修・セミナーを提供。これまでに1,700社を超える企業各社にご採用いただき、57万人以上の方に受講していただいています。


Image

会社概要:

社  名   株式会社パンネーションズ・コンサルティング・グループ
設  立   1990年4月13日
資 本 金   3,000万円


業務内容

■法人研修事業
• 階層別(新人、年次別、管理職)研修の企画、実施
• ビジネスコミュニケーション研修の企画、実施
• 営業(販売)力強化研修
• 異業種交流研修
• 法人語学研修(英語、中国語、他)の企画、実施
• グローバルスタンダードスキル研修の企画、実施


■ 本 社 所 在 地

〒160-0023
東京都新宿区西新宿6-15-1 セントラルパークタワー ラ・トゥール新宿 4階
TEL:03-5908-8090
FAX:03-5908-8091


■ 大 阪

〒541-0052
大阪府大阪市中央区安土町2丁目3-13
大阪国際ビルディング31F
TEL:06-6441-3114

代表取締役 安田正

代表者:安田正

株式会社パンネーションズ・コンサルティング・グループ代表取締役
早稲田大学理工学術院非常勤講師
一般社団法人コミュニケーション・マイスター協会


1990年パンネーションズを設立。
日本企業のグローバル化をサポートするため、ビジネスコミュニケーションのオリジナルメソッド=パンネーションズメソッドを発案。


現在は英語・中国語の他、ロジカル・コミュニケーション、プレゼンテーション、対人対応コーチング、交渉などの領域で研修を提供、パンネーションズではこれまで大手企業を中心に約1,700社、55万人が受講。
自ら講師としても活躍し、企業以外にも東京大学、早稲田大学、京都大学、一橋大学などでも教授経験を持つ。


また、著者としても活躍し、主な著作として 「一流役員が実践している 仕事の哲学」(クロスメディ・パブリッシング) 「英語は『インド式』で学べ!」(ダイヤモンド社) 「超一流の雑談力」(文響社) とベストセラーを連続して世に送り出している。

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これまでの実績

CTCテクノロジー株式会社/CTC伊藤忠テクノサイエンス株式会社/ITエンジニアリング株式会社/NECエンジニアリング株式会社/NECテレネットワークス株式会社/NECモバイリング株式会社/PTCジャパン株式会社 /エレコム株式会社 /株式会社NTTドコモ/株式会社NTTファシリティーズ/株式会社アシスト/株式会社バンダイ/株式会社大塚商会 /キーウェアソリューションズ株式会社/コナミ株式会社 /シスコシステムズ合同会社/ ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ株式会社/ドコモ・サービス株式会社/トレンドマイクロ株式会社/フェニックステクノロジーズ株式会社/日本マイクロソフト株式会社/理想科学工業株式会社/株式会社JBS/株式会社KDDI総研/株式会社沖データ/株式会社シーエーシー/株式会社大塚商会 S&S本部/イースタン・カーライナー株式会社/株式会社バンテック/住商ロジスティクス株式会社/オーバーシーエアーカーゴ/株式会社エアージャパン/株式会社日本航空/国際航業株式会社/全日本空輸株式会社/日本貨物航空株式会社/株式会社UFJ銀行(現株式会社三菱東京UFJ銀行)/株式会社UFJ信託銀行(現三菱UFJ信託銀行株式会社)/株式会社あおぞら銀行/株式会社みずほコーポレート銀行/株式会社東京スター銀行/HSBC証券会社/ソロモンブラザーズ・アジア証券会社/ツバサ証券株式会社(現三菱UFJ証券)/日本証券金融株式会社/ミズホ証券株式会社/メリルリンチ証券/岡三証券株式会社/三菱証券株式会社/大和証券株式会社/東海東京証券株式会社/日興コーディアル証券株式会社/野村證券株式会社/アクサ生命保険株式会社/共栄火災海上保険株式会社/サクサプロアシスト株式会社/ジブラルタ生命保険株式会社/ソニー生命保険株式会社/ソフトバンク・ファイナンス株式会社(現ソフトバンク・エーエム)/トーア再保険株式会社/プルデンシャル生命保険株式会社/マニュライフ生命保険株式会社/住友生命保険相互会社/全労済再共済連/第一生命保険相互会社/日本生命保険相互会社/富士火災海上保険株式会社/明治安田生命保険相互会社/アコム株式会社/アリコジャパン/シティグループ・サービス・ジャパン・リミテッド/シュローダー投信投資顧問株式会社/農林中央金庫/興銀第一ライフ・アセットマネジメント株式会社/三井住友カード株式会社/千代田化工建設株式会社/NECネッツエスアイ株式会社/江間中木材株式会社/鹿島建設株式会社/株式会社竹中工務店/清水建設/大成建設株式会社/大成プレハブ株式会社/東洋エンジニアリング株式会社/株式会社東京エネシス/住友林業株式会社/前田建設工業株式会社/東芝プラントシステム株式会社/東洋エンジニアリング株式会社/アストラゼネカ株式会社/アベンティスファーマ株式会社/アボットジャパン株式会社医薬品事業部/アロカ株式会社/エーザイ株式会社/協和発酵工業株式会社/キリンファーマ株式会社(現協和発酵キリン株式会社)/クインタイルズ・トランスナショナル・ジャパン株式会社/グラクソ・スミスクライン株式会社/サノフィアベンティス株式会社/ジョンソン・マッセイ・ジャパン・インコーポレイテッド/テルモ株式会社/日本メジフィジックス株式会社/日本ワイスレダリー株式会社/ノバルティス ファーマ株式会社/久光製薬株式会社/ファイザー製薬株式会社/ボシュロム・ジャパン株式会社/山之内製薬株式会社(現アステラス製薬株式会社)/第一化学薬品株式会社/第一三共株式会社/第一製薬株式会社(現第一三共株式会社)/中外製薬株式会社/日本アルコン株式会社/武田薬品工業株式会社/万有製薬株式会社/日本イーライリリー株式会社/デンツプライ三金株式会社/富士レビオ株式会社/昭和アルミニウム株式会社(現昭和電工株式会社)/JSF株式会社/旭化成株式会社/株式会社ポーラ化粧品本舗/クラリアントジャパン株式会社/ジレット ジャパン インク/チッソ株式会社/ユニリーバ・ジャパン株式会社/ライオン株式会社/株式会社資生堂/株式会社スリーボンド/株式会社日本触媒/住友スリーエム株式会社/住友化学株式会社/出光石油化学株式会社/小川香料日本化薬株式会社/大陽日酸株式会社/日本ロレアル株式会社/ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社/株式会社クラレ/花王株式会社/セイミケミカル株式会社/日本化薬株式会社/日本パーカライジング株式会社/日本リーバ(現ユニリーバ・ジャパン)/三菱化学株式会社/ユシロ化学工業株式会社/三井デュポン フロロケミカル株式会社/三菱樹脂株式会社/住友ベークライト株式会社/信越ポリマー株式会社/東洋インキ製造株式会社/富士写真フイルム株式会社/株式会社タカギセイコー/日本ユニカー株式会社/エステー化学株式会社/ブリヂストンスポーツ株式会社/日本AMP株式会社/日本真空技術株式会社/アネスト岩田株式会社/ハイデルベルグ・ジャパン株式会社/石川島播磨重工業株式会社(現株式会社IHI)/JUKI株式会社/株式会社サトー/川上産業株式会社/コベルコ建機株式会社/原田工業株式会社/ヤンマーディーゼル株式会社/株式会社新潟鉄工所/小松フォークリフト株式会社/オイレス工業株式会社/株式会社荏原製作所/株式会社東京自働機械製作所/キャタピラージャパン株式会社/東芝機械株式会社/ナブテスコ株式会社/株式会社小森コーポレーション/株式会社富士テクノソリューションズ/月島機械株式会社/黒田精工株式会社/三菱電機ビルテクノサービス株式会社/新キャタピラー三菱株式会社(現キャタピラージャパン株式会社)/新潟原動機株式会社/日本アイリッヒ株式会社/日機装株式会社/アジレント テクノロジー株式会社/アジレント・テクノロジー・インターナショナル株式会社/KDDI株式会社/アットネットホーム株式会社/イーエムシージャパン株式会社/株式会社東忠ソフトウェア/コーポレイトソフトウェア株式会社(現富士通コミュニケーションサービス株式会社)/サイオステクノロジー株式会社/ソフトバンクBB株式会社/ソフトバンクテレコム株式会社/ソラン株式会社/デル株式会社/ナショナルセミコンダクタージャパン株式会社/日本NCR株式会社/日本サイロ株式会社/日本サン・マイクロシステムズ株式会社/ノベル株式会社/ハイデックシステムズ株式会社/日立電線株式会社/ボーダフォン株式会社(現ソフトバンクモバイル株式会社)/マイクロソフトプロダクトディベロップメント株式会社/ヤフー株式会社/株式会社 Top Image Sysrems Japan/株式会社NTTコミュニケーションズ/株式会社NTTデータ/株式会社NTTドコモ/株式会社NTT西日本/株式会社NTT東日本/株式会社YSKe-com/株式会社アイネス/株式会社アクセス通信/株式会社イープレイス/株式会社インフォメーション・ディベロプメント/株式会社エムファクトリー/株式会社トキメック/株式会社ドリーム・アーツ/株式会社日立アドバンストデジタル/三菱電機インフォメーションシステムズ株式会社/第一生命情報システム株式会社/蝶理情報システム株式会社/東芝情報システム株式会社/東宝株式会社/日本オセ株式会社/日本オラクル株式会社/日本コンピュウェア株式会社/日本システムウエア株式会社/日本テレコム株式会社/日本ユニシス株式会社/富士通コミュニケーションサービス株式会社/旭光学工業株式会社/オリンパスイメージング株式会社/オリンパスエンジニアリング株式会社/オリンパス光学工業株式会社/オリンパスメディカルシステムズ株式会社/オリンパス株式会社/カシオ計算機株式会社/株式会社ラボテック/株式会社オリンパスシンボル/株式会社ニコン/株式会社ルネサステクノロジ/秋田オリエント精密株式会社/日本テキサス・インスツルメンツ株式会社/株式会社寺岡精工/株式会社日本コンラックス/日本シイベルヘグナー株式会社/帝人株式会社/東邦レーヨン株式会社/日本バイリーン株式会社/株式会社白洋舎/三菱レイヨン株式会社/帝人製機株式会社/東邦テナックス株式会社/日清紡株式会社/日東紡株式会社/YKKビジネスサポート株式会社/三菱アルミニウム株式会社/東洋エクステリア株式会社/文化シャッター株式会社/横浜ゴム株式会社/株式会社ブリヂストン/アサヒビール株式会社/アサヒ飲料株式会社/味の素株式会社/カルピス株式会社/北京浜ヤクルト販売株式会社/キューピー株式会社/キリンビール株式会社/合同酒精株式会社/コカ・コーラ ナショナルビバレッジ株式会社/森永製菓株式会社/株式会社スイートガーデン/株式会社ニチレイ/株式会社ヤクルト本社/日本タバコ産業株式会社/株式会社 明治/シュルンベルジェ株式会社/アラビア石油株式会社/株式会社ジャパンエナジー/コスモ石油株式会社/昭和シェル石油株式会社/三井鉱山株式会社/出光興産株式会社/新日本石油株式会社/東亜石油株式会社/日石三菱株式会社(現新日本石油株式会社)/株式会社大井製作所(現三井金属鉱業株式会社)/株式会社日本製鋼所/日新製鋼株式会社/日本冶金工業株式会社/株式会社リコー/安川シーメンスNC株式会社/サンケン電気株式会社/株式会社図研/都築電気株式会社/スタンレー電気株式会社/コニカミノルタビジネスエキスパート株式会社/シーメンスVDO Automotive株式会社/シーメンス旭メディテック株式会社/シーメンス株式会社/NECインフロンティア株式会社/NECエレクトロニクス株式会社/NECマイクロシステム株式会社/Spansion Japan株式会社/TDK株式会社/安藤電気株式会社/アンリツ株式会社/イビデン株式会社/エルピーダメモリ株式会社/オスラム・メルコ株式会社/株式会社PFU/株式会社日立製作所/株式会社三協精機製作所/株式会社東芝 セミコンダクター社/キヤノン株式会社/キヤノン電子株式会社/クラリオン株式会社/サイテルセミコンダクタージャパン株式会社/ソニーLSIデザイン株式会社/ソニー株式会社/太陽誘電株式会社/デンセイ・ラムダ株式会社/東芝ライテック株式会社/日本航空電子工業株式会社/日本ビクター株式会社/日本マランツ株式会社/パイオニアシェアードサービス株式会社/パイオニア株式会社/ヒロセ電機株式会社/フォスター電機株式会社/富士電気株式会社/マブチモーター株式会社/ミネベア株式会社/ローム・アンド・ハース電子材料株式会社/横河トレーディング株式会社/横河電機株式会社/華新科技株式会社/株式会社アドバンテスト/株式会社小野測器/株式会社共和電業/株式会社ケンウッド/株式会社東芝/株式会社フジミインコーポレイテッド/株式会社安川電機/株式会社山武/株式会社ユニコー/株式会社ルネサス販売/株式会社日立製作所デジタルメディア事業部/株式会社富士通ゼネラル/株式会社富士通ソーシャルサイエンスラボラトリ/株式会社富士電機能力開発センター(現富士ブレイントラスト株式会社)/航空電子エンジニアリング株式会社/三菱電機株式会社/三洋HRS株式会社/松下電器産業株式会社(現パナソニック株式会社)/新日本無線株式会社/多摩電気工業株式会社/東京エレクトロン株式会社/日本サーボ株式会社/日本サムスン株式会社/日本シイエムケイ株式会社/日本モレックス株式会社/日本電気株式会社/日本無線株式会社/富士ブレイントラスト株式会社/ナイルス株式会社/LCVプラットフォーム エンジニアリング株式会社/愛知機械工業株式会社/いすゞ自動車株式会社/オートリブ・ジャパン株式会社/株式会社ミツバ/カルソニックカンセイ株式会社/自動車部品工業株式会社/ジョンソンコントロールスオートモーティブシステムズ/セントラル自動車株式会社/テイ・エステック株式会社/トヨタ自動車株式会社/日産ディーゼル工業株式会社/ビステオン・ジャパン株式会社/日野自動車株式会社/ボッシュ株式会社/ホンダエンジニアリング株式会社/三菱自動車工業株式会社/三菱重工株式会社/ヤマハ発動機株式会社/株式会社オートバックスセブン/株式会社ゼクセル(現株式会社ボッシュオートモーティブシステム)/株式会社テネックス/株式会社デンソー/関東自動車工業株式会社/川崎重工業株式会社/東プレ株式会社/日産自動車株式会社/日産車体株式会社/本田技研工業株式会社/TOMOEGAWA株式会社巴川製紙所/コーニングジャパン株式会社/日本軽金属株式会社/日立電線株式会社/HOYA株式会社/旭硝子株式会社 自動車ガラスカンパニー/日本板硝子ビジネスブレインズ株式会社/日本板硝子株式会社/株式会社リブドゥコーポレーション/スミス&ネフューオーソペディックス株式会社/株式会社フジ・パートナーズ/大日本印刷株式会社/プラスステーショナリー株式会社/株式会社岡村製作所/三菱鉛筆株式会社/凸版印刷株式会社/アズサ監査法人/監査法人トーマツ/新日本監査法人/中央青山監査法人/朝日監査法人(現アズサ監査法人)/アビームM&Aコンサルティング株式会社/株式会社バリューHR/日本総合研究所/株式会社インテージ/上野興産株式会社/NECフィールディング株式会社/NECユニバーシティ(現NECラーニング株式会社)/NRIラーニングネットワーク株式会社/NTTラーニングシステムズ株式会社/株式会社アルファネット/株式会社エムネット/株式会社京王プラザホテル/カルフール・ジャパン株式会社/近畿日本ツーリスト株式会社/コドモ元気クニリック/シンセス株式会社/ソネットエンタテイメント株式会社/トランスコスモス株式会社/パークハイアット東京/フォーシーズンスホテル丸ノ内 東京/マルケイ観光株式会社/リシュモンジャパン株式会社/株式会社JTBパブリッシング/株式会社オズマピーアール/株式会社カド屋/株式会社キンザイ/株式会社トッパントラベルサービス/株式会社パック・エックス/株式会社フォーシーズ/株式会社ベルシステム24/株式会社メディネット/株式会社リロケーション・エキスパートサービス/株式会社東京ドームホテル/社会福祉法人 三篠会/新日本アーンストアンドヤング株式会社/東海旅客鉄道株式会社/東武鉄道株式会社/日本ストライカー株式会社/日本マクドナルド株式会社/LVMHファッショングループジャパン株式会社/BPジャパン株式会社/NEC販売店会/NEC販売店会/伊藤忠商事株式会社/岩谷産業株式会社/川鉄商事株式会社/トピー実業株式会社/日商岩井プロフェッショナルサービス株式会社/ネットワンシステムズ株式会社/ピップトウキョウ株式会社/メトラー・トレド株式会社/メモレックス・テレックス株式会社/伊藤忠エネクス株式会社/株式会社イエローハット/株式会社オーエムジー株式会社トーメン・エレクトロニクス/株式会社日立ハイテクノロジーズ/高島株式会社/佐鳥電機株式会社/三愛石油株式会社/住商機電貿易株式会社/住友商事フィナンシャルマネジメント株式会社/住友商事株式会社/新光商事株式会社/神鋼商事株式会社/長瀬産業株式会社/日本電素工業株式会社/豊田通商株式会社/LVJグループ株式会社/オリンパス販売株式会社/日産トレーディング株式会社/森六株式会社/伯東株式会社/Celine Japan/Fendi Japan/KENZO JAPAN/株式会社JAL/DFS/株式会社西友/株式会社ユニクロ/クリスチャン 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